不動産鑑定評価の3手法
ここだけ読めば
不動産の価格を求める手法は3つあります。
原価法
- 考え方：同じ不動産を今造るとしたらいくらかかるか（再調達原価）を算出し、そこから古くなった分（減価修正）を差し引く
- 求まる価格：積算価格
- 特に有効な対象：建物、造成地・埋立地など
取引事例比較法
- 考え方：類似した不動産の取引事例を多数収集し、必要な補正・修正を加えて比較する
- 求まる価格：比準価格
- 特に有効な対象：土地の更地評価など
収益還元法
- 考え方：その不動産が将来生み出すと期待される純収益（家賃収入等）をもとに価格を逆算する
- 求まる価格：収益価格
- 特に有効な対象：賃貸用不動産（ただし自己使用の不動産にも賃貸を想定して適用できる）
- ※注意：適用できないのは「市場性のない不動産」のみ。自用不動産にも広く使える。
3手法の関係
- 鑑定評価では、対象不動産の性格に応じて3手法を適切に適用し、相互に関連づけて結論（鑑定評価額）を導く
この論点でよく問われること
過去問の出題パターンを一問一答にしたものです。○×で答えてから解説を読んでください。
Q. 収益還元法は、賃貸用不動産の評価には有効だが、自ら使用している不動産（自用不動産）には適用できない。これは正しい？
A. 誤りです。収益還元法は賃貸用不動産に特に有効だが、自用の不動産にも賃貸を想定することで適用できる。市場性のない不動産以外には広く適用できる。
Q. 取引事例比較法によって求められた価格を、収益価格という。これは正しい？
A. 誤りです。×。取引事例比較法で求めた価格は比準価格である。収益価格は収益還元法で求めた価格を指し、原価法で求めた価格は積算価格である。
ここから先は無料登録で
不動産鑑定評価の3手法は、読んで分かることと、本番で点になることが別です。点にするための材料はこちらにまとめてあります。
- この論点の一問一答（○×）あと2問
- 本試験と同じ四択 4問（どの肢がなぜ誤りかまで解説）
- 単元33の重要ポイント（試験で問われる形にまとめたもの）
- 単元33のひっかけ 1件（本試験がどう引っかけてくるか）
- この論点をそのまま宅建専用AIチューターに質問できます
- 間違えた問題だけを自動で拾い直す復習リスト
単元33「価格の評定（鑑定評価・地価公示）」の他の論点
この論点、解いて確かめられます
宅建士AIチューターなら、いま読んだところの本試験形式（四択）がそのまま解けます。 わからないところは宅建専用のAIチューターにその場で訊けて、どこが弱いかは自動で記録されます。
無料ではじめる 登録は無料。メールアドレスだけで始められます。インストールも不要です。